『Diplomacy』Henry Kissinger その４

　～東西冷戦～

　◆朝鮮戦争に関する米ソの誤算

・米国は、ソ連との全面戦争あるいは東欧侵略以外を想定していなかった。

・ソ連は米国の理想主義、「価値」の役割を軽視していた。

　北朝鮮が韓国に侵攻すると、米国はすぐに動員をおこなった。あわせて、フランスのインドシナ占領を支援したが、これは毛沢東を警戒させた。

　朝鮮戦争のような、米国権益の辺境で攻勢があった場合どうするべきなのか。米国はその後もベトナムで悩むことになった。

　米国は、北朝鮮の侵攻をソ連の指示だとみていたが、そうではなく、金日成の意志が原動力となっていた。

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　◆スターリン以後

　スターリンは死の直前に、東欧をめぐって西側に妥協しようとした。しかし、実現することなく死んだ。

　後継者たち……マレンコフ、モロトフ、カガノヴィチ、フルシチョフらは、大粛清の影響から猜疑心に取りつかれており、西側への妥協政策ができる状況ではなかった。

　西側においても、スターリンによる和解案に耳を傾けたのはチャーチルだけだった。

　スターリンは、西側諸国も自分と同じように、イデオロギーではなく「現実政治」に則っていると誤解していた。

　実際は、アメリカは終戦直後のスターリンの頑固さに反発し、理想主義に基づいて動いているのだった。理想主義の世界では、ソ連との妥協はありえなかった。

　１９５５年のジュネーブサミットで、ドイツ統一問題は棚上げされた。米ソを軸とする冷戦体制が確立し、ある程度の安定がもたらされた（デタント（雪解け））。

　しかし、フルシチョフは在任中様々な手段で西側の封じ込めに挑戦し、結果ソ連は国益を損なった。

・アデナウアーは偉大な政治家と評価を受けている。かれは、ドイツ統一を棚上げし、西側との関係強化を指向した。

　統一されたドイツは、必然的にヨーロッパの脅威となることをアデナウアーは認識していた。

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　◆スエズ動乱

　スエズ戦争について。エジプトの大統領ナセルは、１９５６年、アラブ・ナショナリズムを鼓舞し、スエズ運河の国有化を宣言した。それ以前から、ソ連は中東での権限強化のためエジプトに武器を援助していた。

　スエズ問題をめぐって、米国と英仏は分裂した。英仏は、従来の植民地権益が奪われることを恐れ、武力介入を主張した。米国は、スエズ問題を植民地的なものととらえ、英仏の介入を懸念した。

　エジプト自身はソ連の衛星国になろうとしたわけではなく、あくまで冷戦を利用してアラブの独立を達成しようとしていた。

・国務長官ジョン・フォスター・ダレスは、非常に理想主義的、宗教的な人物だった。現実主義のイーデンはかれを忌避した。

・米国は倫理に基づいて英仏イスラエルの武力介入を阻止したが、ベトナム戦争で仕返しをされ、単独で武力行使をすることになった。

　また、スエズ戦争と同時期のハンガリー動乱との間で、米国の行動には一貫性がない。

・ソ連は武器援助の形式を利用し、その後も第三世界への介入をつづけた。

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　◆ハンガリー動乱

　スエズ戦争と同時期に起きたハンガリー動乱において、米国はソ連の武力介入に対し何も手だてを打たなかった。

　武力の行使による利益獲得を非難する米国の倫理からすれば、ハンガリーへのソ連の介入は正当化できないもののはずだった。

　米国は、英仏には倫理を要求し、一方、自国は、直接国益の関わらないハンガリーのために犠牲を出すことを拒否した。

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　◆ベルリン危機

　西ドイツの飛び地となっていたベルリンをめぐって、１９５８年以降、緊張が高まった（ベルリン危機１９５８～１９６１）。

　東ベルリンから西ベルリンへの流出が続いており、東ドイツは危機感を抱いた。フルシチョフはベルリンの壁を建設したが、ケネディは特に反応しなかった。

　東西どちらも、ベルリンを明け渡すことには納得せず、問題は棚上げになった。

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　◆西側諸国について

　イギリス：チャーチルは自国がもはや覇権国家でないことを知っていた。イーデンはそれに気付かず、スエズ戦争で失敗した。マクミラン首相以降、英国は米国に従属することで自由を得ることにした。

　フランス：伝統的に現実政治に則った国であり、米国の道徳的な外交観には同調しなかった。あくまでフランスの国益が問題だった。フランスの地位向上のために西ドイツと手を組み、ソ連の進出を抑止しようとした。また、ド・ゴールは米国に対して距離を置いた。

　合衆国、フランス双方の要求は通らなかった。冷戦時代には、共通目標に基づく協調が可能となったが、それは一時的なものだった。冷戦終了後、国益とナショナリズムの衝突が復活した。

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　◆ベトナム戦争

　ベトナム戦争の契機は、トゥルーマンとアイゼンハワーにある。

　トゥルーマンは封じこめ政策を提唱し、さらにアイゼンハワーは自由国家と民主主義を守るというウィルソン主義を推し進めた。

　米国は自由国家を守るためにインドシナに介入したが、結果は理想とはかけ離れたものになった。

　米国は自国の権益を離れて、価値や倫理に基づいて行動した。しかし、そもそもベトナムの共産主義化が米国の脅威になるのか、ベトナムがソ連の傀儡なのかという前提を検証することがなかった。

　トゥルーマン時代には、「ドミノ理論」の萌芽が見られた。

　政治家たちの間で、ミュンヘン会談の教訓が強迫観念として残っていた。それは、「敵は早いうちにあらかじめ排除しなければ巨大化する」というものである。

　トゥルーマンは、フランスのインドシナ支配を支援しつつ、現地人の独立を促すという矛盾した政策を実施した。

　フランスはゲリラ戦争に敗れ撤退した。しかし、米軍人の南ベトナム軍に対する教育は、伝統的な戦争に即したものだった。

　チャーチル、ド・ゴールは、東南アジアに権益はないとみなし、米国に協力しなかった。ＳＥＡＴＯは東南アジア諸国と米英仏との反共同盟だったが、英仏が拒否権を行使したため、一度も統合作戦は行われなかった。
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［つづく］ 

Diplomacy (Touchstone Book) (English Edition)